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共通ポイントカードと自社ポイントカードの特徴を比較してみた!!

 

近年、どのお店でもポイントカードが使われており、

どこに行っても「ポイントカードはお持ちでしょうか?」と尋ねられると思います。

ここまで広く普及し、日常に溶け込んだポイントカードは大きく分けると、

共通ポイントと自社ポイントという2つに分類できます。

 

そこで今回は、今後ポイントカードを導入しようと思われている方に向けて、

「共通ポイントカード」と「自社ポイントカード」の特徴をを紹介・解説していきます。

 

「共通ポイントカード」と「自社ポイントカード」とは?

共通ポイントと自社ポイントの違いはなんなのでしょうか?

 

共通ポイントカードとは、複数の店舗やサービスで共通して使用できるポイントカードのことで、

TポイントカードやPontaカード、楽天ポイントカードなどが有名です。

共通ポイントカードは主に、商品の差別化が難しいスーパーやコンビニなどでよく使われています。

 

自社(独自)ポイントカードとは、特定の店舗でしか使うことができないポイントカードのことです。

自社(独自)ポイントカードは、自社のサービスや商品に独自性が強い家電量販店や美容室、飲食店などでよく使われています。

 

主に、商品やサービスが差別化しにくい場合は共通ポイント、差別化しやすい場合は自社ポイントを使うのが一般的です。

 

共通ポイントカードの特徴

共通ポイントカードの2つの特徴

・相互の送客に繋がる

・独自のキャンペーンやイベントを打ち出しにくい

 

相互の送客に繋がる

共通ポイントカードの最大のメリットは相互に送客ができるという点です。

大手の共通ポイントカードを導入することで、そのポイントカードを介して別の店舗に消費者を誘導することができます。

また、共通ポイントカードの方が会員数も圧倒的に多いので、新規顧客獲得にも繋がります。

 

独自のキャンペーンやイベントを打ち出しにくい

自社の独自のポイントカードではないため、キャンペーンや還元イベントなどを打ち出すことが難しくなります。

 

自社ポイントカードの特徴

・自由度が高い設定が可能

・会員数が少なくマーケティング調査や分析が難しい

 

自由度が高い設定が可能

自社ポイントカードの最大のメリットは、自由な設定を作ることができることです。

カードのデザインから、ポイント還元率、イベント、キャンペーン、集めたい顧客情報の収集 etc…

これらの自由な設定次第で、他の店舗と大きな差別化を目指すこともできるでしょう。

 

会員数が少なくマーケティング調査や分析が難しい

共通ポイントカードと比べ、自社ポイントカードの会員数を増やすことが圧倒的に難しいです。

ポイントカードを導入する理由に、顧客の情報を集めるというというものがありますが、

その店舗だけで配れるポイントカードには限界がある、マーケティングや顧客分析などをしようと思うと情報の少なさがネックになってくると思います。

おすすめのポイントカード

 

共通ポイントカードならこちら

楽天ポイントカード

楽天ポイントは、楽天グループとその提携先で幅広く利用できるポイントカードです。

楽天ポイントの最大のメリットは、他の共通ポイントカードより導入費用が比較的安価なことです。

 

Tポイントカード

Tポイントと言えばTSUTAYAですが、それ以外にもファミリーマートなどのコンビニエンスストアでも使用可能です。

圧倒的な会員数を誇り、日本国民の3/1がこのTポイントカードを持っているとも言われています。

これだけの会員数がいれば、加盟店同士の送客効果も期待できるでしょう。

 

 

自社ポイントカード(アプリ)ならこちら

stamps

stampは、お客様の利用頻度や最終利用日、利用金額などの情報を収集し管理画面から情報を確認でき購買情報分析や利用状況分析が簡単にできます。

費用をかけてでも本格的なポイントカードの運用をしていきたいならおすすめです。

料金は以下のような月額制になっています。

スタンダードプラン 9,800円/月

デラックスプラン  19,800円/月

 

Piece Point Card 

Piece Point Cardなら初期無料で、ランニングコストも出来るだけ抑えてポイントカードを運営することができます。

300ユーザーを超えたら1件あたり1円の費用がかかりますが、

最初のうちは無料で使えるので、小規模でお店なら使ってみてもいいかもしれません。

 

まとめ

この記事の最初でも少しお話ししましたが、

 

共通ポイントカードは、商品の差別化が難しいスーパーやコンビニなどでよく使われていて、

自社(独自)ポイントカードは、自社のサービスや商品に独自性が強い家電量販店や美容室、飲食店などでよく使われています。

 

つまり、自社のサービスや商品によって、導入するポイントカードを検討する必要があります。

また、ポイントカードを導入しないという選択肢すらあります。

 

最近ではどの店舗でもポイントカードがあるので、ポイントカードの導入だけでは有効な差別化にはなりませんし、

ポイントカードを導入した途端、急激にお客さんが増えるということもないでしょう。

 

ですが、そんな中でも効果的にポイントカードを運用することで、大きな結果を得られる可能性が十分に存在します。

なので、十分検討した上でポイントカードを導入することをおすすめします。

 

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