アプリでデジタルサイネージ！？｜見せるだけの広告から対話型の広告へ

そもそもデジタルサイネージとは？

冒頭でデジタルサイネージは電子看板を指すことを説明しました。

より詳しくいうと、デジタルサイネージとはデジタル技術を活用して、平面のディスプレイやプロジェクタなどによって映像や文字を表示させる広告媒体です。

デジタルサイネージは駅ナカや、商業施設、屋外などの公的な場所に多くあります。

例えば、渋谷スクランブル交差点の大型ディスプレイや、電車の中でにある小型ディスプレイもデジタルサイネージにあたります。

そして今後もデジタルサイネージの市場はますます拡大していくことが予想されます。

2019年の市場調査の段階で以下の通りです。

2019年のデジタルサイネージ広告市場規模は749億円と推測されます。このうち、交通機関は480億円で全体の64.1％、商業施設・店舗は98億円で全体の13.1％、屋外は87億円で全体の11.6％、そしてその他は84億円で全体の11.2％を占めると推測されます。-CCIデジタルインファクト調べ

そして、2021年には市場規模が1,000億円を超え、2023年には1,248億円にまでのびることが予想されています。

そんなデジタルサイネージはどのような変化をとげ市場を拡大してきたのでしょうか。

デジタルサイネージ進化の流れ

古くからのデジタルサイネージは、USBやSDカードを使用して、動画コンテンツを1台1台設定していく必要がありました。

こちらは主に「スタンドアロン型」のデジタルサイネージに採用されています。

デジタルサイネージ本体を指す表示装置と、データメモリのみで利用することができるので比較的安価で導入が可能です。

しかし、表示する内容を頻繁に更新できないという特性上目的に合わせて活用が必要ですね。

そして、2010年代に入ると動画コンテンツをWeb上で設定できるクラウド型のデジタルサイネージが主流となりました。

こちらはネットワークで配信し、回線でつながっているために離れた場所からコンテンツの変更が可能です。

設定しているデジタルサイネージを一括でリアルタイムに更新することができるので非常に便利。

また、STB（セットトップボックス）と呼ばれる装置を利用して、ディスプレイやプロジェクターなどの表示装置を組み合わせて実現しています。

クラウド型デジタルサイネージのサービス例

では、現在の主流であるクラウド型デジタルサイネージのサービスをいくつかご紹介します。

東芝　DYNACLOUD D-SIGNAGE

こちらの東芝が提供するデジタルサイネージのサービスでは低コスト・簡単・自由に運用することが可能。

そして、本格的な電子公告のをブラウザ上でンテンツの制作から配信まで簡単に作成することができる完全クラウド型です。

海外の方向けに日本語・中国語・韓国語・英語の4か国対応しているが特徴です。

価格も、一番安いもので1,300円/月(税別)ということで初めての導入はしやすいのではないでしょうか。

東芝　DYNACLOUD D-SIGNAGE紹介ページ

CLOUDPOINT

こちらは、2004年にLEDビジョンの「VEGAS VISION」を販売して以降、18,500面の納品実績がある会社です。

クラウド配信型のみならず、瞬間調光フィルムや日差しに負けない超高輝度屋内液晶ディスプレイ、現在の社会状況に合わせたオートディスペンサーと体温が測定できるサイネージなど幅広く取り扱っています。

必要であれば現地での修理や3年間の保証をつけることもできるので安心して導入することが可能です。

CLOUD POINT紹介ページ

アメイジングポケット

こちらはデジタルサイネージに配信するコンテンツを24時間365日のスケジュール管理が可能です。

具体的には昼時にはランチに関するコンテンツで夜の営業の時間に合わせての設定も自動でできるので余計な手間がなく非常に便利ですね。

また、デジタルサイネージのレンタルプランもあります。

こちらは、機器のレンタルとコンテンツの制作がついているサービスでまずはお試ししてみたいという方にもおすすめです。

このプランには短期間向けと長期間向けのも用意されているので用途に合わせて選択できるのもいいですね。

旧式のクラウド型デジタルサイネージの問題点

しかし、多くのクラウド型デジタルサイネージには大きな欠点があります。

それは、一方的な広告の表示しかできないということです。

従来の広告に比べると物珍しさや、動画再生が可能であるため動きのある広告はダイナミックな演出をも可能にし、視認性が高いです。

しかし逆に、一方的な情報の発信をしているため「見せることしかできない」ともいえます。

また、効果がわかりにくいことも懸念点です。

実際にデジタルサイネージを見た人はどれくらいいたのか、それが購買行動につながったのかを判断する材料がないため、「費用対効果」がわかりませんでした。

そしてデジタルサイネージの種類によっては、STBという装置が配信のさいに必要になりますが、これが非常に高価な機器になっています。

そこで今回は、デジタルサイネージの導入と月額にかかる費用を計算できるこちらの料金シュミレーターで価格の相場を表にまとめてみました。

ちなみに設置するデバイスそれぞれに異なるコンテンツを配信し、必要な機器を購入するという条件を揃えました。

せっかく導入するのに目に入らなければ何の意味もないので設置デバイス数は多いほうが情報が伝達しやすいですが、やはりその分費用もあがることがわかりますね。

そんな旧式のクラウド型デジタルサイネージの3つの問題点を改善したのが、次にご紹介する最新のデジタルサイネージです。

最新のデジタルサイネージは「顧客との対話」が可能

今は、旧式のデジタルサイネージの問題点でもあった「一方通行の情報発信」ではマーケティング施策は購買行動を刺激する施策としては不十分です。

そこでこれらの課題を解決できるのが、「顧客との会話」が可能な最新のデジタルサイネージです。

これを可能にするために、デジタルサイネージのフロント部分にカメラを装備します。

そしてそのカメラを通して、デジタルサイネージの目の前にいる人の年齢や性別など、画像解析を利用して属性を分けることができます。

しかし、これはあくまで曖昧な数字です。

アクションを取ることができれば数字が明確になります。

リアルの成果報酬の広告や、費用対効果の測定を考える上で、実際に購入に至ったかどうか、イベントに参加したかどうか、などを確実に数字として取る方法があります。

それは、スマホのアプリを利用する方法です。

スマホのアプリ×デジタルサイネージ

スマホのアプリを利用することで、リアルのお客様と店舗のO2O施策はもちろんのこと、消費者と電子広告のインタラクティブな関係性を築くことができます。

アプリを利用した具体例として、例えばデジタルサイネージのカメラにアプリ会員証を読み込ませるなどです。

その際に、来店ポイントなどのポイント付与を行うとこのアクションが実店舗に誘導する1つのきっかけになります。

他にも、イベントやキャンペーンの促進としてデジタルサイネージのディスプレイ上に表示されているQRコードをアプリで読み込むと、参加が確定し現在のランキングやユーザーの状況がデジタルサイネージに表示をすることもできます。

このようなアプリと連携してデジタルサイネージを活用したOne to One マーケティングはPiece サイネージが可能にします。

弊社のサイネージの特徴は7つあります。

• 人感センサー

センサー内に入った人の行動に合わせたコンテンツを発信し、視聴率・購買率を向上させるタイミングを逃しません。

• タッチパネル

直観的に操作することができるのでユーザーは操作をスムーズに行えます。

そして一方的な情報の発信ではなくユーザーが必要な情報を選択できるので購買率が上がります。

• クラウド対応

インターネットに接続できる環境があればいつでもどこでもコンテンツの更新が可能です。

• フィールドトラッキング

センサー検知範囲内のユーザーの行動をデータとして管理ができます。

消費者の性別や年代、注目時間の計測に役立てます。

• トラッキングデータ分析

取得・蓄積したデータの比較や分析を行うことで改善策をたて売上の最大化につとめます。

• 属性別コンテンツ切替

年齢・性別からターゲット別に異なるコンテンツの配信が可能です。

• アプリ連携

ユーザーそれぞれがもつスマホのアプリとの連携が可能であるため、個人に合わせた情報の発信を実現します。

弊社では活用提案からシステム開発、コンテンツ制作と配信準備をして導入までの一連の流れをサポートします。

そして弊社ではアプリ開発パッケージPieceというサービスも展開しています。

こちらも活用してもらえば、デジタルサイネージとアプリ連携の導入を同時に実現できます。

ジョーカーピースは商品棚のDX（デジタルトランスフォーメーション）にも
力を入れています。

https://hatsukaze.jp/services/axsignage/

些細なことでもぜひ1度こちらからご相談ください。

まとめ

いかがでしたか。

今回は、デジタルサイネージについて進化の流れとクラウド型デジタルサイネージのサービスを提供している実例を交えてご紹介しました。

従来のデジタルサイネージでは、視認性は高いものの導入は高額かつ一方的な情報の発信になっていて実際に効果があったかの測定も困難な状況でした。

しかし、最新のデジタルサイネージではデータを取得して分析を行い、1人1人に合わせたコンテンツの配信が実現することがわかりました。

デジタルサイネージ導入には一定のコストがかかるので、せっかく費用をかけるならしっかりとした販促につながる効果を残したいですよね。

そのためにも、従来のよりもさらに進化したデジタルサイネージを選定して、インタラクティブな情報の発信を行いましょう。