投稿日:

位置情報アプリをO2O型の販促に活用した2つの事例を紹介!!

位置情報アプリはスマートフォンやタブレットに搭載されているGPSやWi-Fiなど、端末の位置を測定できる機能を活用したものです。どのような特徴やメリットがあるのか、具体的な事例を交えて紹介します。

位置情報アプリの特徴とメリット

測定された位置情報は、GPSなら誤差はわずかに数㎝から数十m程度といわれています。つまりGPSをオンにしていれば自分の正確な位置がリアルタイムで分かります。それを数値や地図上で表示できるのがアプリの役目です。さらに最近ではネットワークと組み合わせて、メンバー間で位置情報を共有できるアプリも増えています。

例えばアメリカのLife360社が提供するLife360です。

位置情報を共有したメンバー同士でサークルを作ると、それぞれの現在地を地図上で確認できます。メンバーが移動するとアイコンも移動する仕組みです。他にも自ら他の居場所の通知、緊急時の通知、目的地への出発や到着時の自動通知、メンバー間のチャットなど豊富な機能を搭載しています。スマートフォンを紛失したり盗難されたりしたときも他のメンバーが見つけてくれるでしょう。

アプリの名称に「子供の見守り、家族と位置情報を共有する安心アプリ」と続くように、家族間での利用に便利な機能を強化しています。有料のプレミアムプランを利用すると目的地の登録を無制限にできたり、過去30日間の居場所を確認できたりします。さらに本国のアメリカ限定で過去に犯罪が起きた場所を知らせてくれる機能も付いています。

もちろん居場所を知られたくないときは共有設定をオフにすると他のメンバーからは確認できなくなります。それでも自分の居場所や緊急時の発信はできるので利便性は損なわれません。このように自分自身も他のメンバーも意識したり気を遣ったりすることなく現在地を共有できるのが特徴です。

グーグル社のGoogleマップでも2017年から現在地とナビゲーション時のルートを、指定した家族や友人と共有できる機能が追加されました。

ここまでの事例はあくまでも知り合い同士による位置情報の共有でしたが、さらにO2O(Online to Offline)へと応用したアプリも登場しています。次はその事例を紹介しましょう。

位置情報を使用した販促アプリ「ニアリ」について

株式会社ipocaが提供するニアリ(NEARLY)は、特定のエリア内にいるユーザーに来店を促す、位置情報を活用したO2Oの販促アプリです。

2018年1月現在では北海道や福岡以南を除くほぼ全国で展開されています。例えば高島屋、三越、大丸百貨店などの老舗百貨店(いずれも一部店舗のみ)、渋谷109や星が丘テラスのような地域の商業施設などです。

ニアリにはユーザー側と店舗側のそれぞれにメリットがあります。まずユーザー側は興味のある店舗をフォローすると、そこからのチラシやセール情報をプッシュ通知で得られるようになります。店舗によってはポイントが貯められ、購入時だけでなくゲームや来店だけでも獲得できます。ポイントは店舗の買い物で利用可能です。

一方、店舗側ではエリア内にいる購買意欲の高い潜在顧客に対して効率的にチラシやセール情報を発信できます。同じ商圏にある複数の店舗がニアリに加盟することで、自社だけで販促するよりも顧客に関心を持たれる可能性が高くなるのです。

アプリの画面は店舗ごとにカスタマイズできて自社サイトやSNSとの提携も可能です。さらに取得されたユーザーの登録内容や位置情報から属性や趣向、行動パターンが明らかになり、より的確な販促を行えるようになります。

ニアリはお得なキャンペーンの実施によってユーザー数を増やしています。今後、加盟する店舗が増えるほど大きな販促効果を期待できるでしょう。

位置情報アプリの事例「イングレス」

同じ位置情報アプリでも、ナイアンティック社が開発したゲームアプリのひとつ、グーグル社が運用するイングレス(Ingress)です。全世界200ヶ国以上でダウンロードされています。

これは地図上に表示される3ヶ所の「ポータル」という地点へ実際に訪れ、「キャプチャー」というアクションを起こして三角形を描くと自勢力の陣地となる陣取りゲームです。このようにゲームと現実がリンクしている世界を「拡 張型現実空間」といいます。

後にナイアンティック社は株式会社ポケモンと共同開発で、このシステムとポケットモンスターの世界観を組み合わせたPokemon GOをリリースしました。

どちらもゲームでありながら、ユーザー数の多さからO2Oの販促に使われる事例があります。大日本印刷株式会社の傘下にあるハイブリット型総合書店「honto」もその一つです。実店舗の丸善やジュンク堂、文教堂をポータルに設定し、関連キャンペーンを展開することで来店を促しました。

他にも三菱東京UFJ銀行やソフトバンク、ローソン、伊藤園、オートバックスが同様のタイアップを行っています。「Pokemon Go」でもポータルと類似した役割を果たす「スポット」に今後、同様のタイアップを幅広く受け付ける予定です。イングレスの10倍以上ダウンロードされているため、より販促効果が期待できることでしょう。

位置情報アプリは自分の居場所が分かるだけでなく、家族や知人同士で共有したりO2O型の販促に使われたりするなど活用の幅が広がっています。自社で一から開発しなくても既存のアプリとタイアップすれば効率的な販促ができるでしょう。もちろんユーザー側にはGPSをオフにできる選択肢があるので、必要以上にプライバシーを侵害する心配もありません。

■ 失敗しないアプリ開発のために

アプリ開発虎の巻無料プレゼント実施中

アプリを作る目的を明確にせずになんとなくアプリを開発してしまっては、大きな予算をかけてアプリ開発を行っても思ったような成果を得ることはできません。
アプリ開発で失敗しないための、始める前に知っておくべき情報・目的を明確にするためのステップを「アプリ開発虎の巻」を公開中!
販促アプリ開発に大いに役立ててください。

■ まずは資料請求!

先ずは資料請求

JokerPieceでアプリ発注をした際に弊社でできることや、過去の制作例、実績など資料にてご覧いただけます。販促アプリのPieceを受託するだけでなく、よりクライアント様に最適なプラン提案をしながら共に作り上げていく開発スタイルを得意としております。またITエンジニア支援、教育訓練事業も行なっております。