近年日本では、オリンピック前の盛り上がりもあり、観光客に力を入れる地方自治体が増えています。
実際に、訪日外国人の数も２０１３年頃から急激に増加し始め、２０１３年は、１０３６万人だったのが、２０１８年には、３１１９万人になっています。
ちなみに、米旅行雑誌の「トラベル・アンド・レジャー」で毎年行われている世界の人気観光地トップ25に日本は2都市ランクイン。
6位は京都で、15位に東京という結果です。
ベスト15位までをみると全体的にアジアの都市がランクインしているのが大きな特徴です。
そして、この結果からも今後、日本が観光客に対してどのようにサービスを提供していくかも課題である中注目されるのが、観光アプリ。
国内向けのものから、インバウンドを意識したものまで、観光アプリの事例を紹介します。
インバウンドが日本にもたらす利益と実情
訪日外国人旅行客は、日本の経済にとっても大切な顧客になります。
訪日外国人観光客が年々増加しているとはいえ、政府が目標にしている訪日外国人消費額を達成するのは厳しい状況になっています。
政府が目標設定している２０２０年の訪日外国人数は、４０００万人で、これは当初東京オリンピックが開催されることもあり、目標を達成できる可能性が高いとされていました。
一方、政府が目標設定してる訪日外国人消費額は、２０２０年が８兆円、２０３０年が１５兆円です（２０１８年の実績は４.５兆円）。
この訪日外国人消費額は、目標に比べて伸び率が悪く、２０２０年および２０３０年ともに達成に向けたハードルが高くなっています。
訪日外国人消費額の目標達成が厳しくなっている原因として、訪日外国人一人当たりの消費額の伸び悩みがあげられます。
これに加えて最近はコロナウイルスの影響があるので、インバウンド領域は厳しい局面を迎えています。
ですが、訪日外国人に向けて情報発信をする便利なアプリの開発を考えるタイミングとしては最適かもしれません。
なぜならいつかは、コロロナウイルスが収束し旅行が今よりもっと活発になるときがくるからです。
そのときに日本側が外国人に向けてたくさん観光スポットを紹介するアプリがあれば日本に訪れるきっかけになり新たな消費を推進できるでしょう。
観光アプリの事例
スマートフォンの普及に伴い、これまで全国各地でご当地アプリといわれる観光アプリが誕生してきました。
実際に国の観光の中心となる観光庁もインバウンドでの環境整備のためにアプリの提供に積極的です。
単にご当地を紹介するアプリから、AR、音声合成のほか、ゲーミフィケーションを利用したご当地観光アプリが登場してきています。
アプリを利用することが楽しいと感じることで、観光につなげていこうという狙いです。
今回はその中でも5つのご当地観光アプリやサイトをご紹介します。
ご当地アプリ編
松浦市観光アプリ
長崎県にある松浦市は、海に面しているという特徴をいかし船を使用したアプリがあります。
その名も「AR蒙古襲来～甦る元寇船～」です。
このアプリはAR機能を搭載していて、松浦市各所でARを利用したリアルな体験ができます。
特に船の上からの、蒙古襲来の元寇船団の様子を表したARは画期的。
今では体験できない当時の様子を、ARを通して可視化し、海上で楽しむことができます。
このスマートフォンアプリ「AR蒙古襲来」をダウンロードし、松浦市埋蔵文化財センターに行くと専用のVRゴーグルを無料でもらうことができるのでおすすめです。
また、AR機能以外に、現地を回らなくても松浦市の歴史を学ぶことができ、
単なる歴史の教科書ではなく、リアルな船と海をいかす工夫がされていますね。
宇治市観光促進アプリ
京都府にある宇治市が提供しているのは「宇治市～宇治茶と源氏物語のまち～」です。
こちらは怪物に乗っ取られた宇治市を守り戦うアクションゲームです。
ゲーム内に登場するのはすべて宇治市の観光地名所でナレーション付きのためゲームで遊びながら宇治市の歴史についても学べます。
このアプリは宇治市の観光に直接関わるわけではありませんが、手軽に始められるこのゲームでいつか実際に宇治市に行こうという動機付けになるでしょう。
インバウンド観光編
日本政府観光局（JNTO）
JNTO提供のインバウンド向け観光アプリ JNTO（JAPAN OFFICIAL TRABEL APP）は、日本を訪れる外国人のために幅広い情報を集めたアプリです。
基本的な機能は、経路検索、スポット検索、そしてトラベルガイドです。
外国人にとって混乱しやすい鉄道の経路のほか、多言語に対応している施設やWi-Fi設置施設の検索など便利なスポット機能が特徴です。
また、ただの情報源としてだけでなく、英語・中国語・韓国語での読み物があるのもポイント。
読み物という付加価値をつけることによって、単なるガイダンスアプリとしてだけでなく、より実用的で楽しめる観光アプリになっています。
株式会社JTB・株式会社ナビタイムジャパン・日本マイクロソフト株式会社
この3社が合同で開発したのが、「Japan Trip Navigator」
よってAIを活用して作られ英語圏・繁体字圏・簡体字圏に対応しているこのアプリは3社のいいとこどりを実現しています。
JTBが厳選した４７都道府県を網羅した約１００００件の観光スポット情報をユーザーの現在地や興味関心から検索することができます。
そしてナビタイムジャパンの「NAVITIME Japan for Travel」と連携し、観光スポットまでの詳細な経路も検索が可能。
また観光スポットの検索や困りごとには対話形式AIチャットボットの「Miko」が解決してくれます。
地域の情報を「Miko」が発話することでアプリユーザーに地域の魅力を効果的に伝えることができ、画像をアップロードするとその場所の詳細情報も紹介してくれます。
画像翻訳という、ユーザーが翻訳したい画像や写真をチャット画面にアップロードすると翻訳された画像が返信される非常に便利な機能もついています。
株式会社ダイヤモンド・ビック社
「地球の歩き方」で有名なこの会社は東アジア中心の訪日外国人向けのフリーマガジンの発行を「Good Luck Trip Japan」で行っています。
自治体や企業のPRマーケティングのみならず海外旅行ガイドブック作成で培った編集・制作ノウハウをいかしながら海外現地のインターネットを活用したインバウンド面でのソリューション提供が強みです。
フリーマガジンには旅行中に役立つ情報や観光スポット、グルメ情報などを掲載し、店舗紹介ページは写真が掲載されているので、一見しただけでどんな雰囲気のお店なのかが確認できます。
東京、長野、四国、関西（大阪・京都・神戸）、滋賀、瀬戸内・山陰、九州、沖縄、函館・青森というように細かく地域が分けられていて、それぞれでフリーマガジンを発行しているので、各地の詳細な観光情報を知れるのも便利です。
GOOD LUCK TRIPへの広告掲載や訪日外国人へのマーケティング活動に関するお問い合わせは、無料相談フォームからお問い合わせできますよ。
時代に合わせたアプローチ法
みなさんご存知の通り、現在のコロナウイルスが流行している社会状況からも、実際に旅行にいけるようになるのはまだ少し先になりそうですね。
その中で、この状況、時代に合わせてを考え抜かれたアプローチ方法があります。
それはVRを活用した海外旅行体験「Travel DX」です。
株式会社ロゼッタと、子会社の株式会社Travel DXはVRで海外旅行が楽しめるサービスを2020年12月より開始しました。
これにより、コロナ禍でもステイホームをしたまま海外旅行を楽しめる体験ができます。
こちらの仕組みは、いたってシンプルで現地の在住者が360度カメラを使用して観光地を案内するというものです。
このサービスのユーザーはVRゴーグルをつけることでホストと一体化した感覚になり仮想空間内で海外旅行を自由に行うことができます。
動画や画像のように平面図ではない、立体的な映像の撮影のおかげで実際に旅行している気分になれますね。
また、従来だと高齢や身体の不自由さなどを理由に海外だけでなく旅行そのものを諦めていた人と一緒に旅行ができるというのもメリットです。
このサービスは現在の社会状況から着想を得たものだといえますが、人々の旅行をしたいという願望を叶えるだけではありません。
雇用の問題にも貢献しているのです。
というのも、このサービスは旅行体験を希望するユーザーと現地で案内して仕事にしたいホストとのリアルタイムでのマッチングシステムが導入が予定されているのです。
旅行にいけない人々のための代替手段としてだけでなく、AIやコロナの影響で職を失った世界中の人のための雇用を生み出しているというわけです。
ちなみに、このサービスを利用することで可能にする体験のイメージはこちらです。
・シャンゼリゼ通りでショッピング（フランス/パリ）
・ヴェネツィアのガラス工房で匠に学ぶ（イタリア/ヴェネツィア）
・リオデジャネイロでカーニバルに参加（ブラジル/リオデジャネイロ）
など、今後はより豊富な体験を可能にするかもしれませんね。
まとめ
いかがでしたか。
今回はインバウンドが日本にもたらす利益と実情とともに実際の観光アプリのご紹介しました。
観光アプリは単に観光地を紹介するだけでなく、新たな段階が求められています。
注目したいのが、インバウンドを意識した外国人が使いやすいアプリの機能、そしてスポット検索機能のほかARなどの機能を活用した新たな取り組みです。
観光アプリ開発を考える場合、利用者にとって便利がよいことはもちろんどのように付加価値をつけていくかも考えていく必要がありそうです。
