みなさん、最近どのようにしてショッピングをしていますか。
外出して実店舗で買い物している人ももちろんいると思いますが、最近ではネット上で全て完結するオンラインショッピングの普及が続いています。
消費者の生活様式や価値観への変化とともにビジネススタイルも変化していきますが、今回はそのうちの1つでもあるD2Cをご紹介します。
D2Cとは一体何なのか、基礎的な部分からD2Cのメリット・デメリット、このビジネスモデルが広がるようになったきっかけも解説していきます。
そして、このD2Cというビジネスモデルを採用するうえで重要になってくるアプリについて、実際に導入ができるサービスの紹介もありますので、ぜひ参考にしてみてください。
D2Cとは
D2Cとは、「Direct to Consumer」の略で間に流通業者などを通さずに自社で企画・製造した商品を消費者に直接販売する仕組みのことを意味します。
つまり仲介業者を挟まず販売を行うので、消費者は実店舗だけではなくオンライン上でのWEBサイトや公式アプリなど複数のチャネルからの購買行動が可能になります。
具体例としては、Instagramをあげることができます。
若い世代を中心に画像投稿やストーリーズなどの動画投稿を目的にしているこのアプリで、個人ブランドのアカウントの開設が多くみられます。
そして、ユーザーはInstagramの広告や、アカウントが運営している投稿などをみて気に入ればそのアカウントから購入することができるのです。
オーナー側も、Instagramで宣伝し販売、購入までつなげることができれば実店舗を展開する必要もなく費用を抑えることができます。
一方でこのような形態が増えてきたからこそ、他のブランドとの差別化や世界観は重要になっていくでしょう。
そんなD2Cスタイルのメリット・デメリットはどんなものがあげられるでしょうか。
まずはメリットから紹介します。
D2Cのメリット
D2Cの一番のメリットは高い利益率を見込めるということです。
これはD2Cの特徴でもある、仲介業者が存在しないからです。
本来であれば、商品を製造して、消費者の手に渡るまでにその商品を販売している店などが間に入っていました。
例えばECサイトに出店している場合、登録料や出店料だけでなくクレジットカードの手数料や広告費など諸経費かかからなくなります。
その部分をなくすことで、今まで支払わなくてはいけなかったマージンの計算込みの商品価格を下げることもでき、結果的に消費者に購入されやすくなる可能性もあります。
それだけではなく、各種サイトには様々な制約があることがあります。
しかし、自社サイトやアプリで販売し、それを運営すればマーケティング方法の幅が広がります。それを
独自のキャンペーンやイベントを通し販促効果を狙い、マーケティングの理想も反映しやすくなりますね。
また、消費者のと関係性を構築しやすいというのもメリットです。
自社のマーケットであれば実際の消費者の反応をダイレクトに受け取ることができますし、それを先述べたマーケティングに活かしていくことができます。
さらに自社で集めた消費者のデータを活用してその後の新商品の開発、販売を方法の改善などいいサイクルが出来上がりますね。
D2Cのデメリット
一方でD2Cのデメリットはなんでしょうか。
メリットの裏返しともいえますが、すべて自社で行わなくてはいけなくなる点です。
メリットでもお伝えした、仲介部分に費用がかからないので節約ができるのは事実ですが、その分自社のサイトやアプリを制作する必要があります。
また、それらの制作が行えるエンジニアチームがあれば話が別ですが、ない場合は外注する必要があります。
そしてその外注する際にも、制作会社によって費用やできることも異なるのでたくさんの企業と見積もりを行わなくてはなりません。
準備段階だけではなく、制作段階にも多くの時間がかかり、さらに自社のマーケットということはその後の運営も行っていく必要があります。
よって、まずは費用削減なのかかかる時間なのか、なにを優先すべきかを整理するべきですね。
また、サイトやアプリを購入できる場とする場合はそもそも消費者に見つけてもらわなければ意味がありません。
つまり、序盤からある程度のブランドの認知力や、わざわざ検索など探してまで訪れてもらうようなブランドの確立が重要といえるでしょう。
そして、例えば靴や服など取り扱う商品によっては、消費者がオンラインで購入するのをためらってしまう可能性があります。
しかし、これは間にECサイトを入れても同じことなので、逆に自由のきく自社のマーケットでいかに商品の素材など画面越しには伝わりにくい部分の魅力を発信できるかが重要になりそうです。
それでもD2Cが注目されるワケ
このようにD2Cのビジネスモデルにはデメリットもあることがわかりました。
それでもD2Cのビジネスモデルが注目される理由はなんでしょう。
それは社会状況の変化が大きな要因を占めています。
例えば、近年スマートフォンの普及はついにはシニア層の保有率も7割になりました。
スマートフォンに限らず、デジタルサイネージの存在などデジタル機器のどんどん進化しています。
そのおかげで生活がより便利になった現代ではネット広告やAIを含むデジタルマーケティングの環境が整備されてきました。
豊富なデータを取得できるようになりマーケティングに活用することが可能になったからこそ、商品の販売に至るまですべてのフェーズに関わることができるようになったのです。
その他、昨年から続くコロナウイルスの流行という社会状況下では外出を自粛している人も多くいます。
外出することなく、いつでもどこでも商品を探して購入することができるのD2Cのビジネスモデルはまさに現代に適しており、今後もどんどん成長していくでしょう。
D2C向けマーケティングにはアプリで
基本的にD2Cブランドはミレニアム世代をターゲットにしているといわれています。
ミレニアム世代とは、1980年代から1990年代後半に生まれ、身近に生活してきた人です。
慣れ親しんでいるため、新しい消費価値があるともいわれています。
特徴としては、インターネットやスマホの有効活用で慎重に他社の商品と比較する倹約的な行動が多く見られ、それゆえネット上での消費に抵抗感が少ないとされています。
とはいえ、スマホがさらに普及した現在は、2000年以降に生まれた中学生や高校生でもスマホを操り、逆に高齢者もらくらくスマホなどあらゆる形でデジタルに触れる機会が増加しているといえます。
つまり、多くの消費者がSNSや検索、広告などで商品やサービスの存在を知り、その後の購買行動を誘導するためにも「サイト」や「アプリ」を導入するべきなのです。
では、どちらを導入するべきなのか。
答えは、目的に応じて使い分けるのが正解です。
そもそも、Webサイトの主な目的は「情報共有」で、アプリの主な目的は「ユーザーとの対話」で、役割も異なります。
その中でもユーザビリティが高く、一度インストールすれば日頃目につきやすく、訪問率も高いのはアプリでしょう。
アプリができること
企業が自社のアプリを導入することで得られる効果や機能はたくさんあります。
今回は主に３つご紹介します。
購入
まずはなんといっても、一番の目的でもあるアプリ上で商品の購入ができるところですね。
アプリを開けば、いつでもどこでも自分の好きなタイミングで購入することができます。
セールに合わせてお得に買うもよし、クーポンを併用して購入するもよし。
販売予定の商品もオンライン上ですぐに予約できてあとは届くのを待つだけというのも非常に便利ですね。
この購入でのフェーズでは、カートに入って放置している時間に応じてリマインド機能を付けたり、カートに入れている商品から類似商品やおすすめ品もでてくる機能を付ければ「ついで買い」を見込めます。
そしてユーザー側は見つけられなかった商品と出会うことができ、そのまま買うことも、比較検討をすることもできるので両者win-winですね。
データ分析
まずアプリを導入することのメリットはデータ分析です。
データ分析をすることでアプリのユーザーの性別や年齢、居住地を属性分けしユーザー情報を得ることができます。
そしてそのデータをもとにそれぞれに合わせたOne to One マーケティングを可能にします。
例えば、アプリの機能にあるプッシュ通知。
プッシュ通知は、スマートフォンやタブレットにアプリをインストールしてくれたユーザーに、情報を送る機能です。
アプリをインストールしてプッシュ通知を許可しているユーザーであれば、誰でも受け取ることができ、通知はロック画面で見られたり、Androidならステータスバー、iOSなら通知センターでも確認できたりするのが一般的です。
1つのアプリにつき、プッシュ通知を許可しているユーザーは4割前後いるといわれ、そのようなユーザーはアプリの起動回数も、そうでないユーザーに比べると多めです。
そこへデータをもとにターゲティングしたプッシュ通知で一押しすれば、サービスの利用や商品の購入につながりやすいというわけです。
プッシュ通知について詳しく知りたいかたはこちらの記事も参考にしてみてください。
ブランディングの確立
アプリの導入で企業のブランディングの確立にも役立ちます。
例えば、「〇〇と言えばあれ」そう思われるようになれば、高額な広告を打ち出さなくとも勝手に人は集まってきます。
もちろんブランドイメージが浸透するまでには時間とお金をかける必要がありますし、すでにライバルがいる場合は難しい戦いになるでしょう。
ですが、自社が「思って欲しいイメージ」を顧客が共有してくれたとき、それは大きな資産、ブランド・エクイティ（ブランド資産）になるでしょう。
さらにわざわざアプリをインストールしてくれたユーザーに向けてのお得な情報や、ブランドの商品やサービスに関するコンテンツの配信などを行うことで特別感の付与ができます。
そのようなそのアプリならでは体験の提供を通して、その消費者がロイヤルカスタマーへと成長していく可能性もありますね。
D2C向けアプリの導入方法
このような機能や効果を見込めるD2C向けのアプリの導入方法をご紹介します。
おすすめはずばり、カスタムに強いアプリをまずは制作することです。
D2Cのビジネスモデルのメリットでもお話したとおり消費者との関係を構築しやすく反応をダイレクトに受け取ることができます。
この反応に合わせてアプリの機能やユーザビリティの改善を行いよりよいアプリにしていくためにも、初めから詰め込み完成されているのは避けたほうがいいでしょう。
たくさんのアプリ開発パッケージがありますが、今回「Piece」をご紹介します。
こちらでは、まさに拡張性が高く将来のカスタマイズに強いアプリの制作が可能です。
機能も23種類と豊富な中で必要なものだけを選びかかる費用も機能の数だけなので、余計なコストがかかりません。
具体的には、プッシュ通知やクーポン配布機能、ショッピング、ポイントカード機能などスタンダードのものから、順番待ちお知らせ機能や、レシート読み込み機能、チャットボット機能まで用途や狙う効果に合わせて選択することが可能です。
機能や管理画面以外の費用はかからないので、まずはお試しにアプリを導入してみたいというかたにはおすすめです。
些細な事でもぜひこちらからご相談ください。
まとめ
いかがでしたか。
今回はD2Cについての概要からメリット・デメリット、D2Cのビジネスモデルに適しているアプリ導入について機能や得られる効果を実際の導入サービスも含めご紹介しました。
デジタルマーケティングの幅も広がりつつある現代で、消費者に複数の方法でアプローチしていく戦略は今後必須といえます。
その中でも、効果的な販促効果を狙うためにもアプリ導入をし企業の利益増加だけではなく、消費者との信頼関係の構築をしていくのが今後重要になりそうです。
