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効果的に消費者へアタック!ビーコン(Beacon)の活用法

ビーコンを活用したマーケティングが見直されつつあります。今回は、クーポン発信だけに留まらない各業界での活用事例をご紹介します。

ビーコンの仕組みって?

「Beacon(ビーコン)」は、無線局などから発信された情報を受信し、位置情報を取得するなど情報の伝達を行うものです。Bluetoothを搭載したスマホの所有者が近づくと自動で探知し、プロモーションやクーポンを発信するなど、近年は多くの企業で活用されています。

本来は無線局から発信される電波をさしてビーコン信号と呼んでいました。近年はBluetooth搭載の端末によるビーコン信号を利用した「Beacon(ビーコン)」が企業のプロモーションツールとして注目を集めています。中でもiOS7より標準搭載されるようになった新規格の「iBeacon」は、屋内での的確な位置測位を可能にし、より正確なプッシュ配信ができることで知られます。

Bluetoothを活用したものの他には音波や可視光を使った技術も存在します。身近なところでは山手線が音波ビーコンを取り入れており、対応するアプリをダウンロードすることで使用可能となります。

この仕組みはいわゆる「モノのインターネット」と訳されるiot(Internet of Things)のひとつです。工場のシステムから冷蔵庫や洗濯機などの家電など、あらゆるモノがインターネットにつながることでiotに分類される可能性を持っています。

ビーコンってどんな種類があるの?

ビーコンはさまざまな場面で活用されています。交通や雪崩で活用されるものから、WEB上で活用されるものまで、多岐にわたります。

車を日常的に使用する方であれば、VICSを通してビーコンの恩恵を受けているのではないでしょうか。
VICSつまり道路交通情報通信システムで使用されるビーコンは、渋滞を把握したり通行止めを知ることができたりします。電波ビーコンの場合は直径訳20mの円形で無線ゾーンが張られ、周囲の混雑具合や車の進み具合を認識。光学式車両感知器に用いられる光ビーコンの場合は、車両感知領域と通信領域が約3.5mずつ展開され、車の通過を認識しています。

登山やウィンタースポーツで活用されるビーコンもあります。雪崩ビーコンと呼ばれるもので、片手程度のサイズの端末が、雪崩に巻き込まれた人の所持するビーコン電波を数十メートルの範囲でキャッチ。位置がある程度分かるため、効率的に救助できます。雪崩ビーコンは中波(MF)に分類される457kHzの微弱電波が世界レベルで規格化されているため、使用している端末の機種の違いなどで情報の取得漏れが起こる心配はありません。

無線LANのBeaconパケットも日常的に利用されるものです。無線LANのAP(アクセスポイント)から発するビーコン信号によって取得できる、APの暗号設定や通信伝送レート設定、 SSID、 ESSIDなどがBeaconパケットです。取得できるパケットは自分宛のものしか閲覧することはできません。技術的には可能ですが、無断で他人宛のものを見る行為は盗聴にあてはまるためです。

日常的に誰もが利用するものといえば、WEBビーコンも挙げられます。WEBビーコンはWEBページやHTML形式の電子メールに埋め込まれた画像のことで、WEBページや電子メールを開いたことをサーバーに知らせるためのものです。画像といっても縦横1ドットほどのごく小さなもののため、気付くことはありません。JavaScriptを利用したアクセス解析もこの一種で、企業の公式サイトだけではなく、個人の趣味によるホームページに設置されるアクセス解析もWEBビーコンの仲間です。IPアドレス、プロバイダホスト名、閲覧時刻、閲覧時間、閲覧したURL、リファラ(そのページの参照元)などの情報が収集されます。

Apple社のiOSを搭載した端末を所持している人であれば、ビーコンの一種であるiBeaconも日常的に利用していることになります。店頭では、端末所有者が近くを通ったり店内に入ったりした際に特売情報やクーポン発信などを行う使い方が多いのではないでしょうか。財布を出すことなく支払いができるのも、iBeaconによるものです。商標自体はApple社ですが、技術そのものは一般的なBluetooth Low Energy (BLE)を利用しています。

このように、ビーコンは利用者が日常的に無意識のうちに利用しているものでもあり、今後も活用の幅が広がると考えられています。よってユーザーだけではなく、O2Oマーケティングの観点からも軽視できない存在です。

2017年!ビーコン使用事例まとめ

既に多くの企業がマーケティングに活用しているビーコンですが、その中でも活躍が目覚しいものをご紹介します。

たとえば、東京お台場の飲食店でインバウンド対策に役立っているのが、ペーパービーコンです。シート型のビーコンに米国の企業が開発したオーダーシステム Putmenuを合わせたもので、10言語への対応が可能となりました。使用には専用アプリなどが必要ですが、飲食店入り口で手軽にダウンロードできるよう、QRコードも設置。これにより、必要な人のみがダウンロードでき、店側も客側も必要に応じたスマートなオーダーが行えます。

インバウンド対策が意識される近年、飲食店メニューの外国語対応は人員不足や多大な費用で難しいとされてきましたが、ペーパービーコンとシステムの導入のみで一度に10言語も対応できるこの方法は、今後も多くの店舗で導入が期待されます。

店内のWi-Fiと連動して顧客にとっての利便性をアップさせたのが、HMVです。HMVアプリとHMV Wi-Fiの組み合わせで店内の商品の位置をマップで表示したり、在庫の有無を確認できたりします。楽曲の視聴やお気に入り登録の他、クーポン発行やキャンペーン告知も同時に行え、売上げアップを狙えます。

現在は渋谷モディのHMV&BOOKS TOKYOでのみ利用可能ですが、全国に展開しているHMV各店への広がりも今後あり得るでしょう。

求職者の立場からすると、バイト情報誌がビーコンを用いたサービスも画期的です。閲覧履歴や検索履歴を参考にしたおすすめ求人情報の提供は以前からありましたが、バイトルアプリでは位置情報も参考情報に追加しています。求人情報を発信する店舗や企業の約30m圏内を通過するユーザーを対象に提供するバイトルプッシュにより、家や学校など生活圏により近い場所のバイト探しが可能となりました。

ビーコンを活用したマーケティングは、世界各国でも激化しています。たとえばアメリカの大手百貨店、Macy’s(メイシーズ)は専用アプリをダウンロードしたユーザーが入店した際、ビーコンによりそれを探知。リアルタイムでクーポンや割引情報を提供します。メイシーズに限らず似たようなビーコンシステムの活用を行っている店は多く、日本企業でも今後増加が予想される手法のひとつです。

これまで挙げてきた例は売上げアップを図るものばかりでしたが、その他の活用方法もあります。そのうちのひとつが、渋谷駅での駅構内案内です。渋谷歩行者ナビと銘打たれた、複雑な渋谷駅で迷わないための構内ガイド機能で、案内対称は渋谷駅周辺にまで広がっています。構内の各改札口や出口の位置、渋谷109など周辺のランドマークも詳しくガイド。はじめて渋谷駅を利用する旅行者にはもちろん、日常的に利用している人にとっても頼れる機能です。

ビーコンはこんな場所で活用できる

ビーコンが活躍する場所は、モノを売る店舗だけではありません。実例でも挙げた駅の構内案内などのように、直接商品を売り込むわけではないものにもビーコンと連携したサービスが増えています。

駅と似たような場所で言えば、空港もそのうちのひとつ。アメリカで行われた意識調査によると、8割の消費者が飛行機や電車の乗り降りにチケット発行ではなくデバイスによるスムーズな手続きを求めているという結果が出ました。中には手間が省ける分、手数料などで多少価格が高くなっても構わないと返答した人も一定数いたようです。

すでにiOSのアプリを利用したチケットレスのチェックインが可能な空港や航空会社も登場しており、消費者需要に答えて今後も増加する可能性は十分考えられます。また、セキュリティチェックの厳重化から、搭乗までの待ち時間が長引きがちな近年の航空事情を加味して、ビーコンによる空港内店舗との連携もあり得ます。クーポンや広告の発信により、空港内で過ごす時間を退屈なものから娯楽性を感じられるものに変えられるでしょう。

他にも、天候やトラブルによってフライト時間の変更あるいは欠航が決まった際に顧客がリアルタイムで知ることができるなど、航空サービスに直結する活用も可能です。システム次第で予約の取り直しや座席のアップグレードもでき、窓口の混雑緩和も狙えます。

リアルタイムでの予約機能は、ショッピングモールでも活用できる機能ではないでしょうか。館内の飲食店であらかじめ座席やメニューを注文したり、映画館での座席予約をしたりなど、混雑しやすい施設ほど利便性を感じてもらいやすくなります。ビーコンによる位置情報を活用すれば、店内での目的の店舗までの案内や付近のイベント情報も配信できます。商業施設ではクーポン発行などが真っ先に取り上げられますが、それ以外のサービスもアイディア次第で生み出せます。

位置情報の活用なら、美術館や博物館でも役立ちそうです。展示内容やコースの案内をしたり、展示物との連携も可能です。従来は数に限りのある音声ガイド機器を貸し出す方法しかありませんでしたが、ユーザーの端末に専用アプリをダウンロードしてもらうだけで音声ガイドを利用できるようになります。画面で文字や映像も再生できるため、これまでの音声ガイドでは難しかった演出も期待できます。多言語化も容易となり、インバウンド対策としても活躍します。

売店の混雑や座席の位置が分かりにくいような大きい競技場などでも、位置情報との連動が役立つでしょう。座席までの案内サービスはもちろん、席にいながらドリンクの注文もできれば、利用者側も施設側も効率よくドリンク販売ができます。オンラインで受注することにより、売れる商品の傾向も同時に集計。今後の商品ラインナップや発注業務にも良い影響が出るでしょう。

このように、ビーコンを利用したサービス提供は今後もあらゆる施設やシーンで登場する可能性を持っています。クーポン配信や広告発信のみに留まらず、実例を参考により活用範囲を広めてみてはいかがでしょうか。これまでイマイチ反応が芳しくなかったという店舗でも、ビーコンによる解析結果を元にサービス内容を見直すことで効果的なアクションにつながる余地はまだまだあるはずです。

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