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販促アプリ(店舗アプリ)導入のメリットを解説|成功した販促アプリも合わせて紹介

 
 

近年のスマホの普及率の増加の影響から、従来のWEBサイト中心だったマーケティングの方法も見直す必要が生まれてきました。

そして、すでに多くの企業が店舗のアプリの導入を始めています。

今後もスマホアプリでの販促行動とSNSでの集客が見込めるということで、今回は企業が店舗アプリを活用する方法、メリット・デメリット、導入方法などを実際に成功したアプリも含めてご紹介します。

 

 

店舗のIT化

 

技術の進歩のおかげで以前よりかなり便利な世の中になってきたことは事実ですが、ITを活用している店舗はまだまだ少ないのが現状です。

シフトの管理システム、POSレジ、といったレベルでのシステム導入をしている店舗は多いですが、決済方法が現金とクレジットカードしか対応していなかったり、予約管理を手書きで行っているという店舗も少なくないでしょう。

 

手書きや口頭による連携では人為的なミスによって正しく予約がされなかったり、支払いにズレが出たりする可能性があります。

そのような人為的なミスが積み重なることで、利便性が悪く、ミスが多い店舗という評価を受けることになりせっかくの顧客を逃してしまうでしょう。

 

また、ミスの発生以外にアナログな手法では無駄が多くなってしまう傾向があります。

というのも、作業そのものに時間がかかったり、チェックする項目が増えたりすることで無駄な業務が増えてしまうからです。

 

また現在、多くの店舗で抱える問題として「人手不足」があります。

少子高齢化の流れで働き手が少なくなっている現代においてIT化による業務効率化は必須でしょう。

少しの人員で店舗が回るようにするためには、今までやっていた作業の一部は機械(コンピューター)に代替してもらう必要が出てきます。

 

今こそ店舗アプリの導入を

 

そこで店舗のIT化としてまず店舗アプリの導入をおすすめします。

店舗アプリとは、飲食店や小売店などが集客を行うことを主な目的とした、スマートフォンのアプリのことです。

そのアプリの主な機能は、ポイント(スタンプ)カード機能、プッシュ通知、クーポン配信、顧客情報の管理などがあります。

これらの機能を使って、効果的にリピーターを増やしていくというわけです。

 

 

店舗アプリとWEB(スマホ)サイトの違い

 

冒頭でお伝えした通り、従来はWEBサイトでのマーケティングが主流でしたがWEBサイトと店舗アプリでの効果やターゲットの違いを見ていきましょう。

 

スマホアプリやホームページは、ブラウザ上から閲覧できるWEBサイトのことです。

特徴としては、閲覧しているユーザが何も操作できなく、情報を閲覧することしかできません。

(ブラウザとは、ウェブ ページの情報を画面上に表示するための閲覧ソフトのことで。Google Chrome、 Safari、Internet Explorer などのことです。)

そしてスマホサイトやホームページは、商品やお店の認知度を上げることと、実際に商品を買ってもらうことを目的にしています。

つまり人目に触れる機会が多く、SNSで拡散しやすいので知名度の向上や新規顧客の獲得に向いているといえるでしょう。

 

一方の店舗アプリは、スマートフォン向けの動きがある(操作できる)アプリです。

特徴はアプリなのでインストールしてもらわないと使うことも閲覧することもできません。

しかしインストールをわざわざしなくてはならないアプリを利用しているということで、店舗のファンであるともいえるので既存の顧客に再来店を促進することに向いています。

 

それぞれに目的やターゲットユーザーが異なるのでスマートフォン用のWebサイトと店舗アプリをどちらも運用していくのがいいでしょう。

 

 

店舗アプリのメリット・デメリット

 

そんな既存顧客への囲い込みに向いている店舗アプリのメリットとデメリットを見ていきましょう。

 

メリット

1.プッシュ機能を使った配信ができる

 

店舗アプリを運用する上で最大のメリットはプッシュ通知が使えることです。

プッシュ通知とは、スマホやパソコンにお知らせを音や表示で伝えてくれる機能で、よくロック画面に表示されるアプリからのお知らせです。

(アプリ内メッセージとは違うものです。)

 

 

そしてプッシュ通知の強みは主に2つあります。

お店からそのお客に向けて直接メッセージを送ることができるのとプッシュ通知の高い開封率です。

メルマガなどは、ほとんど開封されませんが、プッシュ通知は60%以上が開かれるというデータもあります。

なので、お店の新商品の告知やセール情報の通知などに使うことができ、顧客の再来店促進に繋げることができます。

 

プッシュ通知についてより詳しく知りたい方はこちらの「【完全攻略】プッシュ通知運用を効果的に!無料で使えるおすすめ3選」を参考にしてみてください。

 

 

2.ポイント(スタンプ)カードのデジタル化ができる

 

ポイントカードやスタンプカードはいまだに、紙やプラスチック製のアナログなものが多いです。

ですが店舗アプリを使えばそれらの機能をデジタル化することができます。

ポイントカードやスタンプカードをデジタル化することで、カードの発行・再発行にかかるコストを無くすことができ、顧客のカード忘れがほとんど発生しません。

また、今まではカードの作成を断っていた人も場所を取らないスマホ上でのカードならと考える人も多いでしょう。

 

ポイント(スタンプ)カードのデジタル化を導入を検討している方はこちら「ポイントカードをアプリ導入するためには?実際のアプリおすすめ3選!」もぜひ。

 

 

3.簡単にデータ集計ができる

 

チラシやダイレクトメールと比べて、アプリは顧客からの反応を測定しやすいこともメリットです。

例えば、チラシなどで情報を配信した場合、どれくらいの人が情報に興味を示しているのかを正確に集計できません。

しかし、アプリを使えば「どのような情報が顧客の反応を集めるか」などのデータ集計が容易になるので、効率的に情報配信できます。

また、購入履歴などからも来店・購入頻度を確認することができるのでより効果的にプッシュ通知を配信することができるでしょう。

このように顧客に関する全体データと個々のデータを集計できるため、マーケティング戦略も練りやすくなりますね。

 

デメリット

1.ユーザー離れしやすい

 

メリットで述べた便利なプッシュ通知ですが、この配信頻度が多すぎるとユーザーはどう感じるでしょうか。

うっとおしくなり、プッシュ通知オフをしてついにはアプリのアンインストールまでしてしまう可能性があります。

アプリのインストールをするのは手間がかかるのにアンインストールするのは一瞬なのでせっかくの既存顧客を話さないために配信頻度は調節する必要があります。

ユーザーが飽きない為にアプリ内のコンテンツの更新を怠らないことも大切ですね。

 

 

2.開発・運用にコストがかかる

 

一番のネックは費用の問題かもしれません。

専門の知識や経験があれば自社でアプリの開発を行えなくもないですが、その後の運用や、セキュリティ面もしっかりしておく必要があることを考えるとアプリ開発会社に依頼のするのが無難です。

もちろん開発会社によって提示してくる費用にかなりの差があるので、会社選びは慎重にしていきましょう。

 

 

店舗アプリを導入するために

 

これらのデメリットも含め理解した上でも店舗アプリを導入する利益はあるといえるのではないでしょうか。

では次に、店舗アプリを導入する際に必要なステップを見ていきます。

 

アプリの企画

まずはどんなアプリを制作するかの企画です。

ここでしっかりそのアプリを作る目的とターゲットを選定し、どんな機能を付けていく必要があるのかを考えます。

アプリ開発会社に依頼する場合、お互いのイメージをすり合わせる必要があるのでできるだけ詳しく決めておきましょう。

 

会社選び

前述しましたが、アプリ開発会社選びは非常に重要です。

費用面でも会社の数だけ違いがあると言えるので複数の会社に見積もりを出すようにしましょう。

もし現段階で大まかな費用を知りたいのであれば、こちらの無料でできるアプリ開発シュミレーターをご利用ください。

 

また、会社を選ぶ際に何を重要視するのか、費用なのか技術なのかポイントはたくさんあります。

アプリの完成形を大きく左右する会社選びのコツや費用について述べると非常に長くなりますので、興味のある方は下記サイトも参考にしてみてください。

 

「アプリ開発の発注する前に知るべきことは?会社選びは要注意!」

「アプリ開発費用・内訳はいくら?アプリ開発を成功に導くお金の話!」

 

 

アプリの運用

どのアプリにもいえることですが、アプリは開発してリリースしたら終わりではありません。

バグやユーザーからの指摘のたびに修正・改善していく必要があります。

また、ずっと同じ中身だとユーザーがいつか飽きてしまうので新しいコンテンツの追加や機能を増やすことも効果的です。

 

成功したアプリの事例

これらのステップを経ていざ店舗アプリをリリースしても使われないなら意味がありません。

そこでアプリ導入の際にはこれらの成功しているアプリの事例を参考にしてみるといいですね。

 

MUJI passport

 

生活雑貨や衣服などを扱う無印良品のアプリ戦略も、代表的な顧客の囲い込み成功事例の一つです。

MUJI passportは実店舗へ顧客を集めることを意識して作成されています。

店舗で使えるクーポンが配信されているほか、来店でポイントが貯まるシステムや店舗検索、在庫検索などの機能が搭載されており、来店促進に役立っていることが特徴です。

実際、店舗でアプリを利用する人の数は増加しており、アプリ会員の購入単価はアプリを利用しない人の購入単価を大幅に上回っています。

このことからも、無印良品はアプリを作成してユーザーの囲い込みに成功したといえるでしょう。

 

ニトリ

 

「お、ねだん以上。」で有名なニトリのアプリはApp Ape Award 2019にもノミネートされています。

ニトリでは会員制度が存在しますが、アプリをインストールと同時にユーザーは「仮会員」状態に設定されます。

これによって個人情報を登録する前からポイント付与されるので「とりあえずためておく」ということが可能で多くのダウンロード数を得ることができました。

他にも、買い物している中で商品をアプリ内でのカメラでスキャンする「手ぶらdeショッピング」という機能もあります。

アプリ内のカートに商品をすべて入れ終わった段階でレジに行くとQRコードが出てきます。

これを読み込むことで会計が終わるので、レジの長い待ち時間短縮にもつながりました。

 

 

まとめ

今回は店舗アプリについて実際の事例とともにご紹介しました。

アプリのユーザーにとってもお得に買い物ができるメリットを提供しつつ、企業側も作業効率を上げるなどのメリット受けることがわかりました。

これを機に両社に利益をもたらす販促アプリの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

 

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