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OMOとは???事例とともに詳しく解説!!

 

インターネットなどのオンラインから店舗などのオフラインへ消費者を呼び込む施策=O2O(Online to Offline)が当たり前になってきた現在、新たにOMO(Online Merges with Offline)という施策が出てきています。OMOとはどのような施策なのか?O2Oと何が違うのか?事例とともにご紹介します。

 

O2OとOMOの違い

 

まず、O2OとOMOの違いをご説明します。

 

■O2O(Online to Offline)

O2Oは、先ほど書いた通り、インターネットなどのオンラインから店舗などのオフラインへ消費者を呼び込む施策のことを言います。

例を挙げると、店舗アプリでクーポンなどを配信することで、店舗に来る顧客を増やすということです。O2Oの考え方は、オンラインとオフラインを別のものとして考えています。

 

■OMO(Online Merges with Offline)

OMOは、ネット上とネット以外の店舗などの垣根を超えたマーケティング概念で、オンラインでゲットした顧客の情報をデータとして蓄積し、顧客にどのような体験をさせるかという施策のことを言います。

例を挙げると、スマホで決済や在庫検索ができ、その情報がデータとして蓄積され、それを分析することで顧客にとって良い消費体験につなげるということです。OMOの考え方はオンラインとオフラインを融合させる考え方なので、オンラインを使って集客ではなくて、サービス自体(顧客にとって一番良い体験)をオンラインを使って提供することを重視しています。

 

OMOの事例

 

実際に企業はどのようにOMOの施策を行っているのか、いくつか事例をご紹介します。

 

■株式会社Zoff

この企業はメガネをファッションとして買いやすいものにした有名なメガネの量販店です。

店舗とECサイトで情報を連携させることで、顧客がECサイトでもメガネを買いやすくしています。ECサイトで、自分の度数やレンズの種類、以前どこの店舗でメガネを作ったかを確認できます。そして、メガネを注文するときは度数を自動で入力することができます。店舗とECサイトを連携させているからこそできるサービスです。この「顧客が特に何もしなくても望んでいること(メガネを注文すること)ができる」という体験を提供しているサービスはOMOの施策と言えるでしょう。

 

■中国のインターネット企業Tencent

この企業は世界的に大きな中国のインターネット企業です。日本の有名なゲーム会社ともたくさん提携しています。この企業の事例は詳しく解説しているサイトがあったのでそこからの引用になります。

 

Tencentは飲食業界のスマート化にも力を入れ、2018年5月には周黒鴨(鴨肉加工食品の小売店)とWeChatPayが提携して、周黒鴨×WeChatPayスマート店舗が開業しました。

ユーザーは初めてお店に入る時、TencentのチャットアプリWeChat上でアカウント作成と顔認識をすれば、次回移行は直接顔認識で入店可能となります。

会計もセルフレジに商品を置くだけで、設置されたカメラがユーザーの顔を認証、瞬時に支払いが済んでしまいます。現在中国の都市部で普及している無人コンビニでの「スマホでQRコードをスキャンする」行為すらも必要なくなります。

このように、ユーザーはこの店舗で顔認識とAIなどの新しい技術を搭載した新世代の販売方式を体験することができるのです。

 

引用元

https://www.techfirm.co.jp/blog/online-merges-offline

中国はデジタル環境が進化しているので日本よりもOMOも進んでいるのです。この中国のスマート店舗の例は「顧客の支払の手間や待ち時間が減る」ことで顧客の消費体験を良いものにしています。

 

まとめ

マーケティング戦略の軸が、「オンラインを使ってオフラインへ誘導」から「オンラインとオフラインの融合」に変化していることがわかりました。OMOを実現するには「スマート店舗」がひとつのキーワードになるでしょう。事例として紹介した中国の企業のようなスマート店舗が広まれば、顧客の手間が減ることで消費体験は良くなり、人手不足問題の解決にもつながるでしょう。OMOの実現において、いかに顧客に手間がかからない、顧客にとって良い消費体験をしてもらえるようにするかが重要です。

 

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