突然ですが、昨年2020年に全世界でのアプリの総ダウンロード数はどのくらいだと思いますか。
SensorTowerが発表した答えによると1430億弱。
数字が大きすぎていまいちイメージがつきにくいですが、これは前年度の約1155億回とく
らべると約24%増を示しているのです。
今後もモバイルアプリの市場の成長に期待ができ、今やたくさんの店舗や企業がアプリを導入していますね。
そこで今回は、
「まだ、アプリの導入をしていない・・・」
「日本のモバイルアプリの市場って海外と比較してどうなの?」
「本当にアプリの導入が必要なのか・・・」
と悩みや疑問を持つ人に少しでも役立つように、モバイルアプリについて海外からみた日本の市場も触れながらご紹介します。
アプリの導入を考える際にはぜひ参考にしてみてください。
世界のモバイルアプリ市場の現状
日本のモバイルアプリ市場がどうなっているか分析をする前にまずは、全世界のアプリ市場がどのようになっているか解説をしていきます。
2020年のアプリの総ダウンロード数は冒頭でお伝えした約1439億弱で、これによりアプリ内課金やサブスクリプションなどで発生したアプリ関連総売上はなんと約1110億ドル。
これは日本円で 11兆4463億円弱に相当です。
この背景としてはやはり新型コロナウイルス流行が原因といえるでしょう。
外出に制限がかかり、「ステイホーム」で家にいる時間が増えたことでアプリの使用と有料動画サブスクリプションサービスの使用も増加したと考えられます。
ジャンル別でのアプリ売上はゲームが最も高いというのは以前と変化はありませんが、仕事関連や教育関連、エンターテインメントのアプリの売上がかなり伸びたことが特徴です。
例えば、ゲームに次ぐ売上高の高いジャンルはApp Storeではエンターテインメントで前年度と比較して売上高が約30%増、Google Playだとソーシャルで同約70%という結果。
ゲームだけでなくその他のジャンルでもダウンロード数増加に伴い売上高も増加したことがわかりました。
ちなみに全世界でゲームを除いたアプリの売上の高い順を下の表でまとめました。
全世界 | App Store | Google Play | |
1位 | TikTok | TikTok | Google One |
2位 | YouTube | YouTube | Disney+ |
3位 | Tinder | Tinder | Tinder |
この表からもわかるようにTikTokは全世界でもApp Storeでも非ゲームアプリの売上トップで、前年度に比べ600%以上も売り上げたといいます。
しかしGooglePlayでは売上高トップ10位にも入っていないので少し不思議に感じますね。
一番人気なゲームアプリは?
次は一番人気なゲームジャンルのアプリについてです。
毎年売上が一番高いゲームアプリですが、2020年はゲームジャンルのアプリだけで過去最高の約8兆1988億円の売上をたたき出しました。
また、ゲームのアプリはモバイルアプリ市場全体に対する売上高ベースのシェアは約70%と圧倒的人気を誇ります。
しかし、このシェア率自体は他のゲーム以外のジャンルのアプリが伸びたことで下がるという結果になったのが従来とは異なるポイント。
さて、みなさんは2020年のゲームアプリというとなにを思い浮かべますか?
実はモバイルアプリの売上高の上位に日本人なら誰もが知るアニメのゲームがランクインしています。
それは発表当時から日本でも話題だったポケモンGOです。
モバイルゲーム関連の売上が高い順を下の表でまとめました。
全世界 | Appe Store | Google Play | |
1位 | PUBG mobile | 伝説対決-Arena of Valor | Coin Master |
2位 | 伝説対決-Arena of Valor | PUBG mobile | Pokemon Go |
3位 | Pokemon Go | Reblox | Lineage M |
上記からわかるように日本のアニメポケモンのゲーム、ポケモンGOはApp Store内でも5位なのでかなりの人気です。
そして全世界での売上には3位を記録しているので、日本国内だけの人気だけでなく世界にも広がっていることがわかりますね。
日本のモバイルアプリ市場
それでは、次に日本ンのモバイルアプリ市場について解説していきます。
AppsFlyer JapanとApp Annie Japan 株式会社は、2020年のモバイル市場に関する包括的なレポートを発表しました。
このレポートによると2020年の国内アプリのインストール数の推移は2月から5月の新型コロナウイルスの流行が本格化した頃に緩やかに上昇しているといいます。
そしてコロナウイルスの第一波の感染状況に落ち着きが見え緊急事態宣言が解除された5月~6月にかけてはやや減少しました。
そんな日本のモバイルアプリの2020年のダウンロード数は約26億回で売上高は日本円で約2兆1500億にものぼります。
さらに1人当たりのモバイル利用時間の平均は3.7時間と前年度がの3.3時間から増加しているのでアプリに触れる時間も増えたのではないでしょうか。
先ほど世界でのモバイルアプリ市場でゲーム以外のジャンルのアプリの売上高も好調であることをお伝えしました。
日本でも同様で、教育系アプリのダウンロード・起動数は3月上旬の緊急事態宣言で学校が休校になりはじめたことで増加し、6月の学校が再開され対面授業徐々に戻り始めたころに減少しています。
一方でビジネスアプリは反対の動きをみせました。
3月から4月の在宅勤務が開始されたころからビジネスアプリの収益は減少し、在宅勤務が長引き始めた4月以降は増加しています。
また、ファイナンスアプリもコロナ禍による決済のオンライン化で後押しされている状況です。
非ゲームアプリ
そんなコロナの影響は日本のアプリ市場にも影響を与えていますが、一体何のアプリが一番人気なのでしょう。
そこで非ゲームアプリのダウンロード数ランキングを2019年と2020年、比較してご紹介します。
2019年 | 2020年 | |
1位 | PayPay | COCOA-新型コロナウイルス接触確認アプリ |
2位 | ZOOM | |
3位 | LINE | PayPay |
2019年のランキングで特徴といえるのが、1位にスマホ決済アプリのPayPayがランクインしたことです。
時代はキャッシュレス化ということで、このスマホ1つで簡単に支払うことができ、加盟店数も300万以上とかなり多くの場所で使用できることが人気の理由ではないでしょうか。
2020年、非ゲームアプリダウンロード数1位はCOCOAです。
名前だけではどんなアプリかわからなかった方もいるかもしれませんが、こちらは厚生労働省が出した新型コロナウイルス接触アプリです。
このアプリを端末に設定した人同士の接触(1m以内、15分以上)を記録し、もしコロナウイルスの陽性反応が出た場合は匿名で登録することができます。
そして最近接触した人の中に要請登録した人がいたら、通知と適切な行動をお知らせするというシステムです。
このアプリが政府公認ということで、安心感があるのとコロナウイルスが本格的に流行しだした現状がアプリのランキングにも反映されているといえますね。
そして2位にZOOM、3位にpaypayと続きます。
2位のZOOMは外出自粛でリモートワークが中心になった多くの人の会議やオンライン授業のときに使用する目的でダウンロード数が増えたと予測できます。
PayPayに関しては、2019年では1位を記録していましたが2年連続ランクインしました。
支払い方法の変化という流れももちろんありますが、2020年はコロナの状況で特に「非接触」を気にする人が増加したため、その非接触で支払うことができるこのアプリが引き続き人気だったのでしょう。
ゲームアプリ
最後に日本のゲームアプリ市場ですが、実は2020年のダウンロード数のランキングにはポケモンGOはトップ10にもはいっていません。
これは新規ダウンロード数が多くないということでこのアプリが既に浸透していることを示しています。
そして2020年、ゲームアプリの消費別と月間アクティブユーザー数のランキングは以下の通りです。
消費支出 | 月間アクティブユーザー | |
1位 | モンスターストライク | ディズニーツムツム |
2位 | Fate/Grand Order | モンスターストライク |
3位 | 荒野行動 | ポケモンGO |
アクティブユーザーに関しては、パズルゲームのツムツムが一位でこちらは課金要素が少なく、ゲーム自体もストーリーがないのでスキマ時間にプレイできるので人気です。
そして意外にも消費別・アクティブユーザー数両方(平均値)で人気なのがポケモンGOではなくモンスターストライクやパズル&ドラゴンズでした。
これらのゲームはRPG要素があり基本は無料で楽しむことができますが、一部有料です。
育成やガチャを回す際に課金ができるので消費別ランキングでは上位なのでしょう。
一方でポケモンGOは基本的に位置情報を使用してのゲームアプリなので外出を控えている人が使用しなくなってきているのかもしれませんね。
まとめ
いかがでしたか。
今回は、2020年世界と日本の最新のモバイル市場アプリについてご紹介しました。
やはりこの記事から2020年は日本を含む世界のモバイルアプリ市場はコロナウイルスの影響を大きく受けたといえるでしょう。
従来から人気のゲームアプリに加えて、通販サイトなどオンラインショッピングの需要が高まっています。
今後もオンライン上で完結するようなサービスはもっと普及していくことが予想されます。
この時代の流れにしっかりとついていくためにも、企業や実店舗の規模の大小関係なく販促につなげるアプリを導入するべきでしょう。
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